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日本では国民健康保険や社会保険がありますが、アメリカでは医療費は公的にカバーされません。会社員であれば通常、勤務先の会社が社員への福利厚生として持っている団体保険へ加入するか、個人で加入します。もちろん企業によってさまざまですし、保険もさまざまです。現在主流の保険は負担額が少ないHMOと自由度の高いPPOの２種類を選択出来る保険です。

HMO はかかりつけの主治医（通常 内科医）をリストから選んで登録します。もし自分のかかりつけの専門医がいる場合はその医者が加入しているメディカルグループに属する主治医を選びます。いない場合は PPO になります。普段はこの選んだ主治医がハウスドクターになり、どこか悪くなったらアポイントを取って、医者に会います。（すぐにアポが取れず、しかも緊急を要する場合はエマージェンシーに行く必要があります。）必要であれば専門医に行くように言われます。ただし自分で勝手に専門医に行く事は出来ません。またよほどの緊急でない限りエマージェンシーに行く事は認められておりません。基本的に１回の診察で１０ドルから２０ドルの料金で済みます。薬は契約によりますが、１種類に付き１０ドルから２０ドルで１ヶ月分又は処方箋の示した量を購入できます。その際ジェネリックと言って同じ種類のブランドものでない薬は安くなる場合があります。HMO の欠点はなかなか専門医を紹介しない事です。その代わり医療費が安いです。上記事項は保険会社や保険の契約内容によって左右されます。

PPO は既にかかりつけの医者がいて、その医者がリストに載っていない場合こちらを選択します。通常２５０ドル、５００ドルと言った免責額があり、それを越えたら２０００ドルまでの３０％セント負担というような契約になります。免責とは自己負担する額の事です。もし２０００ドルが上限であればそれを越えればすべて保険でカバーする事になります。しかしこれは保険の契約によりますので選ぶ前に良く理解する事が大切です。PPO の欠点は自己負担金が高い事です。